ベトナム経済が2025年に8％成長を達成し、東南アジアの経済ランキングを塗り替える可能性があると、海外主要メディアが相次いで報じている。電子機器や繊維、履物などの製造分野で世界的なサプライチェーンの重要拠点となっている同国は、輸出主導型モデルから内需やインフラ投資を重視する成長モデルへと軸足を移しながら、安定した拡大を続けている。
報道によれば、2025年の成長率8％は前年を上回る水準で、堅調な個人消費と政府による積極的なインフラ支出が下支えした。従来の輸出依存を是正し、内需を強化する動きが功を奏している形だ。観光業の回復や金融緩和的な貸出政策、通貨安の追い風も経済活動を後押ししている。これらの要素が複合的に作用し、ベトナムは世界でも屈指の高成長国の地位を維持している。
さらに注目されているのは、その成長の質である。輸出は依然として主要な柱だが、同時に家計消費や民間投資の拡大が経済の厚みを増している。貿易・投資政策における戦略的な柔軟性も評価されており、関税圧力などの外部ショックに対して市場や産業の多角化で対応してきた。こうした取り組みは「奇跡」ではなく、長期的な経済ポジショニングの成果だと分析されている。
カナダの有識者メディアは、ベトナムがかつてのアジアの虎と呼ばれた国々が経験した7〜10％成長のレンジに入りつつあると指摘し、「アジアの虎の子」としての存在感を強めていると評した。中国メディアも、関税環境の変化という逆風の中でも改革を進め、地域トップクラスの経済国へ向かう道筋を描いていると評価している。
今後の焦点は、東南アジア内での順位だ。報道では、ベトナムが2026年から2027年にかけてタイを抜き、ASEANで3番目の経済規模に浮上する可能性があると予測されている。さらに2030年には高中所得国入りを視野に入れており、経済の高度化が一段と進む見通しだ。
グローバル経済が不透明さを増す中で、ベトナムの成長は地域全体にとって一つのモデルケースとなりつつある。輸出基盤を保ちつつ内需を強化し、政策の機動性で外部環境に適応する。このバランス戦略が今後も維持されれば、東南アジアの経済地図は大きく書き換えられることになるだろう。
